「自己同一性」と日本人の劣化：戦後のGHQ洗脳政策と三島由紀夫の「

「自己同一性」と日本人の劣化：戦後のGHQ洗脳政策と三島由紀夫の「断絃の時」

テーマ：自己認識方程式(+i)* (-i)⇒＋１

以下、愚樵氏が述べる自己同一性をどう見るか。また、スロー人が説く日本人の「劣化」とは何か。
　両者は基本的には通じる問題と考えられる。自己同一性とは、同一性の視点と差異の視点から考えられる。
　前者は当然、+i＝+1の同一性である。後者は、Media Pointのもつ「同一性」である。しかしながら、これは、同一性というよりは、「絶対的差異」である。あるいは、普遍性である。自己差異、自己普遍性である。
　日本人の劣化であるが、それは、自己差異、自己普遍性を喪失して、連続的同一性に陥っていることから生じているのである。
　この原因は「東京」にあると思う。東洋・日本文化を捨てた東京にあると思う。言い換えると、戦後のGHQの洗脳政策とそれと妥協した勢力にあるだろう。
　戦後のGHQの占領政策はいわば、日本の文化大革命であったと言えよう。そこで、日本伝統精神文化の根が断たれたのである。三島由紀夫が「文化防衛論」で慨嘆した「断絃の時」とはここにしかない。

追記：+i=+1は、(+i)*(-i)=+1ということでもある。正しい自己認識は(+i)*(-i)⇒+1である。この⇒+1がポイントである。+1 は当然、自己同一性であり、これを差異即非共振性であるMedia Pointと混同するのが精神病理学的な錯誤・倒錯である。
　思うに、Media Pointの「自己」であるが、それは、同一性ではない。それは、生成変化するものであり、絶対的差異即非共振生成性である。昨日の「わたし」は、+1においては、今日の「わたし」と同一であるが、Media Pointにおいては、異なるのである。

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〈私〉を感じる
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愚樵空論

とうとう経済も政治も二流
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スロー人ロハス-自由と資本主義と礼節

連合国軍最高司令官総司令部
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

連合国軍最高司令官総司令部が入った第一生命館（1950年頃撮影）

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概要 [編集 ]
マッカーサー最高司令官（左）を訪問した昭和天皇（右）、1945年（昭和20年）9 月27日撮影[3]

連合国軍最高司令官総司令部は、ポツダム宣言の執行のために日本に設置された連合国の機関である。1945年（昭和20年）8月14 日に、連合国軍の1国であるアメリカ太平洋陸軍総司令官のダグラス・マッカーサー元帥が連合国軍最高司令官（SCAP）に就任し、同年10月2日、総司令部が東京に設置された。

1951年（昭和26年）4月11日、マッカーサーがトルーマンアメリカ大統領に解任された後、マシュー・リッジウェイ中将（就任直後に大将に昇進）が最高司令官に就いた。翌1952年（昭和27 年）4月28日、日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）の発効とともに、連合国軍最高司令官総司令部は活動を停止した。

連合国軍最高司令官総司令部は、イギリス、アメリカ、中華民国、ソビエト連邦そしてカナダやオーストラリア、ニュージーランドをはじめとするイギリス連邦諸国など連合国各国の軍隊から、日本を軍事占領すべく派遣された最大43万人を統括した。その中でも多数を占めた、アメリカ陸海軍を中心に構成されたアメリカ占領軍（USOF）と、イギリス軍をはじめとしたイギリス連邦諸国軍を中心に構成されたイギリス連邦占領軍（BCOF）が連合国軍最高司令官の直下に置かれ、実質的な軍事占領を行うこととなった。イギリス連邦占領軍は山口県、広島県、島根県、鳥取県、岡山県と四国 4 県の占領を担当、残りの都道府県はアメリカ占領軍が担当することとなった[4] 。

日本の占領方式は、連合国軍最高司令官総司令部の指令を日本政府が実施する間接統治の形式が採られた（ただし、日本政府に外交権はない。またGHQ の要望の全てを日本政府がのんだわけではない。またGHQは天皇ではなく政府に介入することで政策を実行していた）。また信託統治が行われていたのは現在の沖縄である。

具体的には、連合国軍最高司令官総司令部の指示・命令を受けて、日本政府が、日本の政治機構をそのまま利用して占領政策を実施するものである。連合国軍最高司令官総司令部の命令の多くは、1945年（昭和20年）9 月20日に出された勅令「「ポツダム宣言」の受諾に伴い発する命令に関する件」（昭和20年勅令第542号）に基づいて出された勅令、いわゆるポツダム命令（ポツダム勅令。日本国憲法施行後はポツダム政令）の形で公布・施行された。

1946 年（昭和21年）2月には政策決定の最高機関として各国代表による極東委員会（FEC）が、同年4月には最高司令官の諮問機関として対日理事会（ACJ）が設置された。しかし、実質は最大の人員を派遣し、また最高司令官を出していたアメリカが最も強い影響力を持ち続けた。

連合国軍最高司令官総司令部は、まず軍隊を解体し、思想、信仰、集会及び言論の自由を制限していたあらゆる法令の廃止、内務大臣の罷免、特別高等警察の廃止、政治犯の即時釈放など、いわゆる「自由の指令」を出した。さらに、政治の民主化、政教分離などを徹底するため大日本帝国憲法の改正を指示し、財閥解体、農地解放などを指示した。
機構 [編集 ]
接収された第一生命館。現「DNタワー21」（手前は皇居の外堀。後ろの高層部分は後に増築したもの。旧第一生命館は外観保存の上改築されたが、マッカーサー執務室はそのまま保存されている）

皇居と東京駅に挟まれた丸の内地区一帯のオフィスビルはその多くが駐留する連合国軍によって接収され、このうち総司令部本部は第一生命館に置かれた。マッカーサー用の机は石坂泰三のものをそのまま使用した。

皇居を見下ろす形で堀沿いに建てられた第一生命館に本部を置くことは、連合国軍が天皇のさらに上に君臨するという政治的意図が込められている（実際にはその立地上、連合国軍による本社ビル接収を免れないことを承知していた第一生命が、総司令部に利用されれば丁寧に使われ、将来の接収解除後にも建物をそのまま利用できるという目論見から、積極的に総司令部として利用して欲しいと差し出したという記録がある）。実は東京大学（本郷キャンパス）が司令部として接収されかけたが、時の内田祥三総長が抵抗してやめさせた（「文藝春秋」より）。

なお、当時の日本政府及び日本の報道機関は連合国軍を「進駐軍（しんちゅうぐん）」と呼ばせられ、占領に対する否定的なイメージの払拭に努めさせられた [5] 。

「連合国軍」とはいっても、その多くの職員は比較的国力へのダメージが少ないアメリカ合衆国軍人とアメリカの民間人で構成されていた。連合国軍最高司令官総司令部は、軍事部門である参謀部と専門部局である幕僚部から組織された。

参謀部

1. 参謀第1部（G1 人事担当）
2. 参謀第2部（G2 情報担当）プレスコードの実施を担当
3. 参謀第3部（G3 作戦担当）
4. 参謀第4部（G4 後方担当）

※特に諜報・保安・検閲を任務とする第2部（G2）が大きな発言権をもっていた。占領中に起きた数々の怪事件は、G2とその下にあったいくつもの特務機関（キャノン機関など）が関与したとも囁かれている。
幕僚部

1. 民政局（GS:Government Section 政治行政）
2. 経済科学局（ESS:Economic & Scientific Section 財閥解体など）
3. 民間情報教育局（CIE:Civil Information & Educational Section 教育改革など）
4. 天然資源局（NRS:Natural Resources Section 農地改革など）

※特に民政局（GS）が「非軍事化・民主化」政策の主導権をもっていたが、GSにはルーズベルト政権下でニューディール政策に携わっていた者が多数配属されており、日本の機構改造のために活動した。上記は中枢部分で、1946 年 1月段階では11部局、最終的には14部局まで拡大している。また、GSとG2が日本の運営を巡って対立。GSが片山・芦田両内閣を、G2が吉田内閣を支えており、政権交代や昭和電工事件の要因にはGSとG2の闘争があったとも言われる。逆コース以後は国務省の後押しもありG2の力が増した。

政策 [編集 ]

総司令部の最大の目標は、世界の脅威となる日本の軍事力を解体することであり、軍国主義を廃した民主的な国家を作ることにあった。マッカーサーはこれを『上からの革命』と称した。また、マッカーサーは後に、「当初は日本を工業国から農業小国に転換し、アメリカの市場とするつもりだった」と述べている[要出典 ]。　俳優の小泉博は大卒後NHKのアナウンサーに応募したきっかけとして、このGHQによる「農業国化方針」で将来に不安を感じたことがあったと述べていて、当時の日本人のよく知るものではあったようである。

民主化や農地改革、財閥解体などは、戦前に北一輝が発表していた「日本改造法案大綱」との類似点・共通点が多く見られる。当初GHQの主導権を握っていた民政局により策定・実施が進められた。冷戦の兆しが現れ始めてからは参謀第2部に主導権が移り、いわゆるレッドパージなどが行われる。
戦争犯罪人の逮捕 [編集 ]

連合国軍は占領直後から、日本の戦争指導者の検挙に取り掛かかり、東條英機元首相を含む数十名を逮捕した。彼等はいわゆるA級戦犯として極東国際軍事法廷（東京裁判）により判決を言い渡され、東條以下 7名を絞首刑による処刑、多数を禁固刑などに処した。平和条約により日本は、裁判自体は受諾しないもののその判決は受諾した。
公職追放 [編集 ]

軍人ほか、戦時中に軍に協力的であったと認定された政治家、思想家など個人20万人がこれを理由に職を解かれて公職追放され、思想面での統制が行われた。また、戦争犯罪人や大政翼賛会に関与していたと見なされた者は、政府機関の職に就くことを禁止された。戦中まで戦意高揚映画を製作した東宝など、映画界にもこれは及んだ。
言論統制 [編集 ]

総司令部が政策として最初に行ったことは検閲である。1945 年（昭和 20年）9月に発した「プレスコード」などによって、軍国主義的なもの、戦前・戦中の日本を肯定するもの、連合国軍の行為を批判するもの、原子爆弾や無差別空襲の被害について知らせるものなどについて、ラジオ・新聞・雑誌他、一般市民発行の本に至るまで厳しく取り締まり[6] 、言論を統制した。プレスコード通達直前には「言論及び新聞の自由に関する覚書」(SCAPIN -16) を発し、言論の自由の制限は最小限度に止める、GHQ及び連合国批判にならずまた世界の平和愛好的なるものは奨励とされたが、これに違反したとして朝日新聞社は二日間の業務停止命令を受けた。

また、新聞やニュース番組などを通じて日本軍の戦時中の非道を繰り返し報道させ、国民の戦意を全く喪失させると共に、国民の贖罪意識を増幅させる厭戦工作を行った。江藤淳はこれをウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（「戦争への罪悪感に関するプログラム」）として著書に著している。

日本国民に対しアメリカ文化の浸透を図るべく、ハリウッド映画の統括配給窓口会社『CMPE （セントラル･モーション・ピクチャー・エクスチェンジ）』を東京に設立した。このCMPEに一時在籍した淀川長治によれば、「忘れもしないメイヤーという名の支配人は映画より国策に心を砕く、あたかもマッカーサー気取りの中年男だった」そうで、ヨーロッパ映画びいきの記者を試写から締め出したりの傲岸不遜振りに、1952年（昭和27年）にこの会社が解体された際は映画関係者たちは喝采を挙げたという。

一方で国産映画は、終戦後の焼け野原や進駐軍による支配を示す情景を撮影することが禁じられたため、長い間街頭ロケすらできない状態に置かれた。

子供達の文化媒体であった紙芝居では、「黄金バット」の「髑髏怪人」というキャラクターを、「スーパーマン」のような「たくましい金髪碧眼の白人キャラクター」に一時期変更させている。しかしこれは全く支持されることなく無視された。
非軍事化 [編集 ]

連合国軍による最初の仕事は、日本全国の軍施設に進駐し日本軍の武装解除を進めることであった。使用可能な武器類は全てスクラップにし、その一方で施設としての軍用地はその多くを駐留軍が引き継ぎ、占領政策の礎とした。

物理的な軍事力剥奪の次に進めたのが法的な整備であり、『国民主権』、『基本的人権の尊重』という民主主義の基本をそなえると共に、『戦争放棄』をうたった憲法（日本国憲法）を作成し、日本政府に与えた（日本の戦争放棄は幣原喜重郎首相も考えていたと、マッカーサーは記録している。また、幣原は自らの著である『幣原喜重郎―外交五十年』のなかで、戦争放棄や軍事力の解体を考えていた事を明らかにしている）。また、天皇・皇室の神聖性の除去、国家神道の廃止、軍国主義教育の廃止を行い、明治からの社会思想を解体した。

その矛先は、映画界にまで及び、戦闘心を煽るとして、見当はずれなチャンバラ映画の禁止が行われ、嵐寛寿郎、片岡千恵蔵ら日本を代表する時代劇スターが時代劇での仕事を失うという珍事をもたらした。
民主化 [編集 ]

民主国家にするための国民の改造として、「婦人参政権」「労働組合法の制定」「教育制度改革」「圧政的な法制度の撤廃」「経済の民主化」の5大改革指令を発し、日本政府に実行させた。労働組合はすぐに解禁され、男女同権論に基づく婦人参政権は直後の衆議院選挙から実行された。圧政的といわれた治安維持法と特別高等警察は廃止され、戦時中にこれら罪状で逮捕・服役していた政治犯を釈放した。

経済界においては、経済民主化のため、三井・三菱・住友・安田の四大財閥を解体した（財閥解体）。さらに、地方自治法が制定され、都道府県知事は選挙によって選出されるようにしたことで、中央集権から緩い地方分権へと移行させた。警察も、それまでの国家警察から、地方自治体の影響下に置かれた地方警察へ組み替えられた。一方で民主主義に不可欠とされる、言論の自由は（GHQ自身が検閲という形で踏みにじっていたため）抑えられていた。
農政 [編集 ]

農地改革によって大地主から強制的に土地を買い上げて小作人に分配した。これは、大地主に経済的に隷属する状況から小作人を解放し、民主主義を根付かせることに寄与した一方、自作農となった農民を保守化させる結果となり、農村は保守勢力の牙城となった[要出典 ]。また、北海道を除いて大規模農業事業を難しくさせ、農業の国際競争力は戦前と比べても極度に低下し[要出典 ]、以後の食料自給率低下に拍車をかけ現在に至っている。なお、全ての小作地が農地改革の対象になったわけではなく、実態には地域によりばらつきがあった。
教育改革 [編集 ]

教育方針は連合国側で矯正させ、教育基本法を制定させて、6・3・3・4の学校制度を新設し、複線教育と全体主義の根本とされた教育勅語は廃止させた。教育使節団が2次に亘って来日し、新制中学校による義務教育の延長など、教育の民主化に寄与すべく、これらの事業を完成させた（アメリカ教育使節団報告書）。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E5%90%88%E5%9B%BD%E8%BB%8D%E6%9C%80%E9%AB%98%E5%8F%B8%E4%BB%A4%E5%AE%98%E7%B7%8F%E5%8F%B8%E4%BB%A4%E9%83%A8